韓国のマーケッターに聞いた企業のソーシャルメディア活用はFacebook,Twitterを含め全体的には減少。
KakaoStoryは若干増加したのと、Instagramは大幅増加。日本も同様にInstagramが流行るか?
http://www.emarketer.com/Article/Social-Media-Marketing-Losing-Its-Cool-Factor-South-Korea/1012719?ecid=NL1007
発表元:KPR Social Communication Research Lab and Macromill Embrain, eMarketer
発表日:2015年7月6日
サンプル数:218
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このページの記事一覧
- 2015/07/14 - 韓国企業のソーシャルメディア活用
- 2015/06/23 - 二人以上世帯の年収別金融商品保有額(金融資産保有世帯平均)
- 2015/06/22 - 訪日外国人数と出国日本人数の推移
- 2015/06/19 - フラット35申込者世帯年収
- - フラット35申込者年齢
2015/07/14
2015/06/23
二人以上世帯の年収別金融商品保有額(金融資産保有世帯平均)
2人以上世帯・金融資産保有世帯では、年収1,200万円以上の金融資産保有額が突出している。(平均6,995万円)
株式を平均3,601万円保有していることがその要因。
http://www.shiruporuto.jp/finance/chosa/yoron2014fut/
発表元:金融広報中央委員会
調査期間:平成26年6月13日(金)~ 7月22日(火)
調査方法:層化二段無作為抽出法
調査対象:全国8,000世帯(世帯主が20歳以上でかつ世帯員が2名以上の世帯)
回収率:49.4%
株式を平均3,601万円保有していることがその要因。
http://www.shiruporuto.jp/finance/chosa/yoron2014fut/
発表元:金融広報中央委員会
調査期間:平成26年6月13日(金)~ 7月22日(火)
調査方法:層化二段無作為抽出法
調査対象:全国8,000世帯(世帯主が20歳以上でかつ世帯員が2名以上の世帯)
回収率:49.4%
2015/06/22
訪日外国人数と出国日本人数の推移
出国する日本人数は円高からバブル景気にかけて一気に拡大した。
訪日する外国人数は、2003年以降のいわゆる「ビジットジャパン」キャンペーンで上昇も見せるが、実際には景気に合わせて上下し、近年では特に中国からの訪日が増加。
http://www.jnto.go.jp/jpn/reference/tourism_data/visitor_trends/index.html
発表元:日本政府観光局(JNTO)
訪日する外国人数は、2003年以降のいわゆる「ビジットジャパン」キャンペーンで上昇も見せるが、実際には景気に合わせて上下し、近年では特に中国からの訪日が増加。
http://www.jnto.go.jp/jpn/reference/tourism_data/visitor_trends/index.html
発表元:日本政府観光局(JNTO)
2015/06/19
フラット35申込者世帯年収
2014年度におけるフラット35の申込者の世帯年収は600万円未満が6割以上を占める。
ただしマンションに限った場合は600万円未満は46.8%。
http://www.jhf.go.jp/files/300243522.pdf
発表元:独立行政法人 住宅金融支援機構
発表日:2015年6月12日
調査方法:住宅金融支援機構に提出されたフラット35の借入申込書から集計
調査対象:2014年度 53,610件
ただしマンションに限った場合は600万円未満は46.8%。
http://www.jhf.go.jp/files/300243522.pdf
発表元:独立行政法人 住宅金融支援機構
発表日:2015年6月12日
調査方法:住宅金融支援機構に提出されたフラット35の借入申込書から集計
調査対象:2014年度 53,610件
フラット35申込者年齢
2014年度におけるフラット35の申込者の年齢層は30代が44.3%で最も多い。
ただし年々その比率は低下しており、全体の平均年齢は40.4歳とのこと。
http://www.jhf.go.jp/files/300243522.pdf
発表元:独立行政法人 住宅金融支援機構
発表日:2015年6月12日
調査方法:住宅金融支援機構に提出されたフラット35の借入申込書から集計
調査対象:2014年度 53,610件
ただし年々その比率は低下しており、全体の平均年齢は40.4歳とのこと。
http://www.jhf.go.jp/files/300243522.pdf
発表元:独立行政法人 住宅金融支援機構
発表日:2015年6月12日
調査方法:住宅金融支援機構に提出されたフラット35の借入申込書から集計
調査対象:2014年度 53,610件
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